お風呂のリフォームを上手に行うには？工事別の費用相場と補助金制度

お風呂の種類

お風呂は「ユニットバス」と「在来工法の浴室」の2種類に分けられます。お住まいのお風呂の種類によって、どのようなリフォームができるのかが変わってきます。まずは、お風呂の種類別の特徴やメリット・デメリットをチェックしていきましょう。

ユニットバス

ユニットバスは、工場生産された浴室の各パーツを、現場で組み立てる工法のお風呂のことです。床、壁、浴槽、天井などがひとまとめになっており、システムバスとも呼ばれます。決まったパーツを組み立てるだけで工事が完了するため、工期が短く費用も抑えやすい点がメリットです。さらに、水漏れの心配が少ないことや、断熱性が高いことも大きなメリットといえます。一方で、設計の自由度が少なくなる点はデメリットといえるでしょう。

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在来工法の浴室

在来工法の浴室は、ユニットバスとは異なり、自由に材料を組み立てて作られます。例えば、タイル張りのお風呂やヒノキ風呂などは在来工法の浴室になります。デザインの自由度が高いため、こだわりのお風呂を作りたい方におすすめです。ただし、施工の際は職人の技術が必要になり、材料費も高くなる傾向にあります。ユニットバスより工期が長く、費用は高くなりやすいでしょう。

お風呂のリフォームを上手に行うポイント

満足度の高いリフォームを実現するには、「目的の明確化」と「徹底したコスト管理」の両立が不可欠です。工事内容の優先順位付けから、相見積もりによる費用抑制、補助金の活用まで、後悔しないために押さえるべき重要ポイントを解説します。

リフォームの目的を明確化して、具体的な工事内容を決める

リフォームの目的をはっきりさせることで、行うべき工事の優先順位が決まります。使い勝手の悪さを改善したい、デザインを一新したい、新たな機能・設備を追加したいなど、リフォームしたい理由を考えておきましょう。機能やオプションを追加するほど費用は高くなるため、優先順位をつけておくことで依頼する工事内容を絞りやすくなります。

また、家族構成によってお風呂の利用頻度や、必要なスペースが異なる点も考慮することがポイントです。一緒に入るお子様がいる場合は広めの浴室があると便利でしょう。高齢者や要介護認定を受けた家族がいる場合は、手すりの設置やすべりにくい床材の採用などを検討することがおすすめです。

素材別の価格差を考慮する

リフォームは、使用する素材の種類によっても価格が左右されます。主な浴槽の素材にはホーロー・FRP・人工大理石・ステンレスなどがありますが、選んだ素材に応じて価格は変化します。基本的にはFRPやステンレスなどが費用を抑えやすいでしょう。リフォームを予算内で実施したい場合は、素材の価格差にも着目することがポイントです。

複数の業者から相見積もりを取る

最終的なリフォーム費用は、工事を依頼した業者によって変わります。1カ所でしか見積もりを取らないと他の業者の料金がわからず、相場よりも高額な費用でリフォームしてしまう可能性があります。複数のリフォーム会社へ見積もり依頼をして、納得のいく金額で工事してくれる依頼先を選びましょう。

水回りのリフォームはまとめて行うほうが良い

トイレ・洗面所・キッチン・お風呂などの水回りは、一度にまとめてリフォームすることで費用を抑えられる場合があります。水回りの設備がセットになった商品を販売している業者もあるため、一つひとつリフォームするより安価で工事できるでしょう。

また、まとめてリフォームすることで配管の補修なども効率良く進められます。工事期間の短縮にもつなげられるでしょう。

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予算を決めておく

グレードの高い設備を選んだり、オプションを追加したりすると、リフォームの金額はどんどん上がってしまいます。事前にリフォームの費用相場を調べてから、予算の上限を決めておくことが大切です。リフォーム会社との打ち合わせで予算を伝え、金額内で収められるようにプランを組んでもらいましょう。

また、お風呂のリフォーム内容によっては、補助金・助成金・減税制度を利用できることがあります。リフォームにかかる費用を抑えるためにも、活用できる制度がないか確認しておくことがおすすめです。

お風呂のリフォームの費用相場

リフォーム費用を正しく把握するには、現状の浴室タイプと希望する工事内容を照らし合わせることが大切です。ユニットバスと在来工法の違いによる価格差や、一戸建て・マンション別の傾向など、知っておきたい相場の目安を詳しくご紹介します。

【交換する浴槽の種類別】お風呂のリフォームにかかる費用の相場

交換する浴槽の種類	費用相場	工期の目安
ユニットバス→ユニットバス	50万～150万円	4～5日
在来工法の浴室→ユニットバス	65万～200万円	1週間
在来工法の浴室→在来工法の浴室	50万～250万円	2週間～1カ月

ユニットバスからユニットバスへの変更は、もっとも費用や工期を抑えやすい方法です。在来浴室をユニットバスへ変える場合、既存のお風呂の解体が必要になり、価格や工期が長くなります。解体後に土台の腐食などが見つかった場合は追加工事も必要になることがある点に気をつけましょう。

在来工法の浴室を解体し、新しい在来工法の浴室を作るのがもっともコストがかかりやすい方法です。解体に加え、新しい浴室を作る作業にも多くの時間や費用が生じるためです。ただ、ユニットバスを導入する場合も、ハイグレードなタイプを選んだ場合は費用が高額になることがあります。

【工事の内容別】お風呂のリフォームにかかる費用の相場

工事の内容	費用相場	工期の目安
手すりの設置	1万～5万円	1時間
ドアの交換	5万～15万円	1日
内装（壁・床・天井）の張り替え	10万～30万円	1～2日
給湯器の交換	10万～40万円	2時間～1日
浴室暖房乾燥機の設置	5万～40万円	半日～1日
浴室用テレビの設置	3万～15万円	半日～2日
浴室の移動	50万～250万円	2週間～1カ月
浴室の拡張	50万～250万円	1週間～1カ月

手すり設置や浴室ドア・給湯器の交換などはそれほど工期がかかりません。選んだ商品によって費用が変動します。内装の張り替えも小規模な工事で済むため、1～2日で完了するでしょう。

浴室暖房乾燥機は後付け可能ですが、元のお風呂場の状態によっては設置費用が高額になるケースがあります。例えば、浴室に乾燥機がない場合は天井へ穴をあけたり、配線を通したりする工事が必要で、結果的に費用も高くなります。

浴室用テレビには壁掛けタイプや埋め込みタイプなどの種類があります。埋め込みタイプは壁に穴をあける工事が必要で、その分の費用や工期もかかります。

お風呂を拡張したり、住宅内の場所を移動させたりする工事は規模も大きくなります。解体や配管工事なども必要になると、費用も高くなります。予算内に収めるためにも、しっかりと相見積もりを取って相場を把握しましょう。

【建物の種類別】お風呂のリフォームにかかる費用の相場

建物の種類	費用相場	工期の目安
一戸建て	100万～120万円	4日～1カ月
マンション	80万～100万円	4日～1カ月

一戸建てとマンションのお風呂リフォームは、費用に大きな差はないといわれています。ただ、一戸建ての場合は在来工法の浴室や、浴室が広い場合があることから、マンションよりも費用が高くなりやすいようです。工期についてはリフォームするお風呂の種類によって変わります。

また、マンションの場合は管理規約次第で工期が変動する可能性があります。作業時間が厳密に決められていたり、搬入経路に制限があったりすると、作業効率が落ちて工期が延びてしまうでしょう。

補助金・助成金の対象となるリフォームの内容

補助金制度を賢く利用するためには、まず「どのような工事が支援の対象か」を知っておくことが大切です。リフォームの内容によっては対象外となる場合もあるため、計画を立てる前に主な対象項目をチェックしておきましょう。

省エネ性能を高めるリフォーム

浴室の断熱性を向上させたり、エネルギー効率の良い最新設備を取り入れたりする工事が、多くの支援制度で対象となっています。

・断熱性能の向上：浴室の窓への内窓（二重サッシ）設置、壁や床の断熱材追加
・高効率な設備：少ないエネルギーでお湯を沸かす給湯器の導入
・お湯が冷めにくい工夫：保温性能が高い「高断熱浴槽」への交換

安全性を高めるバリアフリーリフォーム

将来を見据え、家族全員が安全に、かつ自立して入浴できるようにするための改修も対象に含まれます。

・足元の安全：脱衣所と浴室の段差解消、滑りにくい床材への変更
・動作のサポート：浴槽の出入りや立ち座りを助ける手すりの設置
・入り口の改善：車椅子でも通りやすく、開閉しやすいドアへの交換

これらのリフォームに活用できる具体的な補助金・助成金の制度については、次の見出しで詳しくご紹介します。

【2026年最新版】お風呂のリフォームに利用できる主な補助金・助成金・減税制度

お風呂のリフォーム費用をなるべく抑えたい場合は、補助金や助成金、減税制度を活用することもおすすめです。こちらでは、お風呂のリフォームで利用できる主な制度をご紹介します。
住宅省エネ2026キャンペーン
https://www.lixil.co.jp/shoenehojokin/2026/

みらいエコ住宅2026事業（Me住宅2026）

みらいエコ住宅2026事業は、住まいの省エネ化を支援する国の補助金制度です。すべての世帯が対象となります。

詳細は未公表ですが、お風呂のリフォームにおいては、高断熱浴槽や節湯水栓といったエコ住宅設備の設置や、浴室の断熱改修などが補助の対象になると考えられます。これらの必須工事と合わせると、子育て対応改修やバリアフリー改修なども補助対象に含められると想定されます。

補助額は住宅の省エネ性能や工事内容に応じて設定されており、1戸あたり40万〜100万円が上限の目安です。対象期間は2025年11月28日以降に着工する工事となりますが、予算の上限に達し次第、受付が終了となります。

【出典】国土交通省・環境省「みらいエコ住宅2026事業【公式】」
https://mirai-eco2026.mlit.go.jp/

先進的窓リノベ2026事業

先進的窓リノベ2026事業は、既存住宅の窓やドアを断熱性能の高いものへ改修する費用を支援する制度です。お風呂のリフォームにおいて、冬場の冷え込み対策として窓を二重サッシ（内窓）にしたり、断熱性の高いサッシへ交換したりする場合に活用できます。

補助額は実施する工事の内容に応じて定められており、1戸あたり最大100万円まで交付されます。また、窓の改修と同一の契約で同時に申請すれば、浴室の出入り口などのドアの断熱改修も補助対象に含めることが可能です。

対象となるのは、2025年11月28日以降に着工し、2026年12月31日までに完了する工事です。申請期間は2026年3月下旬からを予定していますが、他の補助金制度と同様に予算上限に達し次第終了となります。

【出典】環境省「先進的窓リノベ2026事業【公式】」
https://window-renovation2026.env.go.jp/

給湯省エネ2026事業

給湯省エネ2026事業は、家庭のエネルギー消費の多くを占める給湯器を、より省エネ性能の高い機種へ交換することを支援する制度です。お風呂のリフォームと合わせて給湯器を新調する場合、機種に応じて補助を受けられます。

補助額は、導入する機種の性能に応じて「基本額」と「性能加算額」が設定されています。

・エコキュート（ヒートポンプ給湯機）： 基本7万円〜
・ハイブリッド給湯機： 基本10万円〜
・エネファーム（家庭用燃料電池）： 基本17万円〜
さらに、古い電気温水器や電気蓄熱暖房機を撤去して交換する場合には、2万〜4万円の「撤去加算額」が上乗せされる仕組みです。

対象となるのは、2025年11月28日以降に着工した工事で、予算が上限に達し次第終了となります。申請手続きは、あらかじめ登録された施工業者が行う必要があるため、検討中の方は早めに業者へ相談し、導入予定の給湯器が補助対象になっているかを確認しておきましょう。

【出典】経済産業省資源エネルギー庁「給湯省エネ2026事業【公式】」
https://kyutou-shoene2026.meti.go.jp/

賃貸集合給湯省エネ2026事業

賃貸集合給湯省エネ2026事業は、既存の賃貸集合住宅（アパート・マンション等）を対象に、省エネ型給湯器（エコジョーズやエコフィール）への交換を支援する制度です。集合住宅特有の小型給湯器の普及を目的としており、賃貸物件の所有者などが利用できる補助金です。

補助額は、導入する給湯器の機能や工事内容に応じて設定されています。
・追い焚き機能なし： 5万円／台
・追い焚き機能あり： 7万円／台
さらに、集合住宅特有の課題である排水（ドレン排水）の処理に関する追加工事を行った場合、要件により加算額が上乗せされます。

対象となる建物は、建築から1年以上が経過している、あるいは既に入居実績がある賃貸住宅（1棟に2戸以上の賃貸住戸を有する建物）です。2025年11月28日以降に着工した工事が対象となり、1戸あたり1台まで申請が可能です。アパート全体の給湯器更新などを検討されている物件所有者は、予算上限に達する前に、早めに登録施工業者へ相談・見積もり依頼をするのが望ましいです。

【出典】経済産業省資源エネルギー庁「賃貸集合給湯省エネ2026事業【公式】」
https://chintai-shoene2026.meti.go.jp/

介護保険での住宅改修費の支給

要支援および要介護の認定を受けた人の住む住宅改修の場合、介護保険から工事費用の一部が補助されることがあります。対象となる工事費用の上限は20万円（補助の上限は支給限度基準額20万円の9割である18万円）です。お風呂のリフォームの場合、手すりの設置、ドアの交換、洗面所との床の段差解消などが補助の対象となります。

利用の際は、ケアマネージャーに相談して理由書を作成します。また、理由書に加えて、支給申請書、工事の見積書、工事の内容がわかる図面など必要書類を提出する必要があります。申請が通れば工事費用に対し7～9割を補助（所得に応じて1～3割を自己負担）されるため、必要に応じて活用することがおすすめです。
【出典】厚生労働省「介護保険における住宅改修」
https://www.mhlw.go.jp/general/seido/toukatsu/suishin/dl/07.pdf

【全国対象】既存住宅における断熱リフォーム支援事業

日本の住宅政策の一環として、住宅の省エネルギー性能を向上させるために実施されています。この事業では、断熱材の追加や断熱改修工事などを行うことで、住宅の断熱性能を向上させ、暖房や冷房の効率化、エネルギー消費の削減を図ることが目的です。

【出典】公益財団法人北海道環境財団「【全国対象】既存住宅の断熱リフォーム支援事業」
https://www.heco-hojo.jp/danref/index.html

地方自治体の補助金・助成金制度

都道府県や市区町村によっては、リフォームに関する補助金を設けていることがあります。お住まいの自治体の情報をチェックして、利用できる制度がないか調べてみましょう。

また、自治体によって制度の詳細は異なります。例えば、自治体内の業者を利用することが条件になっている場合、選んだ業者によっては補助金制度を利用できない場合があるでしょう。活用したい制度の条件は、事前にしっかりと把握しておくことがおすすめです。

なお、以下のサイトから検索することも可能です。

【参考】一般社団法人住宅リフォーム推進協議会「地方公共団体における住宅リフォームに係わる支援制度検索サイト」
https://www.j-reform.com/reform-support/

リフォーム促進税制

自宅をリフォームした場合、所得税の控除や固定資産税の減額を受けられる制度です。対象となるリフォームは、耐震・バリアフリー・省エネ・長期優良住宅化・三世代同居対応・子育て対応の6種類（所得税は6種類、固定資産税は耐震・バリアフリー・省エネ・長期優良住宅化の4種類）で、窓の断熱工事や、キッチン・浴室を増設して親と同居しやすくする工事などが該当します。
なお、減税の適用を受けるためには、ご自身で手続きを行う必要があります。確定申告の際に、必要書類をお住まいの地域を管轄する税務署へ提出してください。また、「増改築等工事証明書」は建築士などの専門家に発行を依頼します。対象となるリフォームかどうかについては、工事を依頼する工務店などの事業者に相談するとよいでしょう。

【出典】国土交通省「リフォーム促進税制【所得税・固定資産税】について（消費者のみなさまへ）」
https://www.mlit.go.jp/jutakukentiku/house/jutakukentiku_house_tk4_000249.html

住宅ローン減税

無理のない負担で居住ニーズに応じた住宅を確保することを促進するため、住宅ローンを借り入れて住宅の新築・取得又は増改築等をした場合、年末のローン残高の0.7％を所得税（一部、翌年の住民税）から最大13年間控除する制度です。ただし、増改築リフォームでの住宅ローン減税は最大10年間で、リフォーム促進税制との併用は不可です。

【出典】国土交通省「住宅ローン減税」
https://www.mlit.go.jp/jutakukentiku/house/jutakukentiku_house_tk2_000017.html

贈与税の非課税措置

父母や祖父母などの直系尊属から、住宅の新築・取得または増改築等のための資金を贈与された場合、一定額までの贈与税が非課税となる特例です。税制改正により適用期限が3年間延長され、令和8年（2026年）12月31日まで適用されます。
所得や床面積等の要件を満たしたうえで、一般住宅の場合は500万円まで、省エネ性能・耐震性能・バリアフリー性能等の基準を満たす「省エネ等住宅」の場合は1,000万円までが非課税となります。なお、より高い非課税限度額の適用を受けられる「省エネ等住宅」の要件については、新築住宅の場合、省エネ性能が原則としてZEH水準へ引き上げられています。

【出典】国税庁「No.4508 直系尊属から住宅取得等資金の贈与を受けた場合の非課税」
https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/sozoku/4508.htm

なお、リフォームで利用できる補助金や減税措置など、お得な制度については、以下のサイトも参考にすると良いでしょう。

【参考】一般社団法人住宅リフォーム推進協議会「リフォームのお得な制度」
https://www.j-reform.com/zeisei/

補助金を賢く活用して、理想のお風呂リフォームを予算内で実現しよう

この記事では、お風呂リフォームの種類や上手に行うポイント、費用相場、そして活用できる補助金制度について詳しく解説しました。

お風呂のリフォームは、単に設備を新しくするだけでなく、日々の疲れを癒す空間の質を高め、家族の安全や省エネ性を向上させる絶好の機会です。まずはリフォームの目的を明確にし、複数の業者から相見積もりを取ることで、納得のいくプランを見つけていきましょう。

特に各種補助金制度は、条件が合う方にとって大きな後押しとなります。予算には上限があるため、早めの情報収集と計画立案が大切です。費用相場や補助金制度を上手に活用して、後悔のないお風呂リフォームを実現させましょう。

お風呂のリフォームに関するよくある質問

お風呂のリフォームに際して、よくある質問をご紹介します。気になることがあればぜひチェックして、リフォームの悩みを解消しましょう。

お風呂は何年でリフォームすると良い？

お風呂リフォームのタイミングは15～20年ほどが目安です。その頃になると劣化により、設備が寿命を迎えていることがあります。さらに、20年経過すると浴槽の機能性・デザイン性が大きく進化していることも想定されます。リフォームで新しいお風呂にすることで、より快適に使えるようになるでしょう。

また、目安の期間が経過していなくてもリフォームしたほうが良い場合もあります。例えば、浴槽、浴室内部、コーキング材にひび割れがある場合はすみやかに補修したほうが良いでしょう。ひび割れから湿気が伝わって構造材が腐ってしまったり、水漏れしたりすることがあります。

以前よりもカビが生えやすくなっている場合もリフォームを検討することがおすすめです。掃除しても次々とカビが生えてきてしまう場合、壁や床などの内側にまでカビが侵入していることがあります。もしくは換気扇が劣化してうまく換気できていない可能性もあります。

ほかには、排水が流れにくくなっている場合もリフォームのタイミングかもしれません。蓄積した汚れによって排水溝が詰まり、流れが悪くなっていることがあります。

さらに、家族構成が変わったときもリフォームのタイミングといえます。育児や介護などに適したお風呂へ変えることで、家族全員が心地良いバスタイムを過ごせるようになるでしょう。

お風呂を含めた水回りのリフォームは、どこから行うのが良い？

日常生活のなかでも、特に使用頻度が高いのが水回りです。水回りにトラブルが起こると生活にも影響が出てしまうため、リフォームによって快適な状態を維持することがポイントです。

基本的にトイレ・洗面所・キッチン・お風呂の水回りは、まとめてリフォームすることがおすすめです。設備が特に劣化しているものを優先してリフォームしたほうが良いでしょう。故障や劣化などで不便に感じている部分も、優先的に改修することで使用時のストレスを解消できます。

お風呂のリフォームを避けたほうが良い時期は？

お風呂の工事期間中は、自宅で入浴できなくなります。近くの銭湯や温泉を利用することになるでしょう。汗をかきやすい真夏にお風呂をリフォームすると、頻繁にシャワーを浴びることができず、不快に感じてしまうかもしれません。冬場は銭湯への行き来で湯冷めしてしまうことも考えられます。気候の穏やかな春や秋にリフォームしたほうが、入浴に関する問題も起こりにくくなるでしょう。

ただ、春秋は工事依頼が集中しやすく、場合によっては希望のスケジュールでリフォームできない可能性がある点に注意が必要です。早めにリフォーム会社へ相談して、余裕を持ったスケジュールでリフォームを進めていきましょう。